1　林産資源と素材の生産

　造林の動向

　愛媛県の樹種別面積を大正五年（一九一六）についてみると、立木地のうち、針葉樹林・広葉樹林・混交林は、それぞれ四〇・七％、二一・四％、三七・八％を占めていた。人工林率は、統計のうえからは不明であるが、多くは天然更新による二次林であったと推察される。県内の人工造林は明治・大正年間にも多少は見られたが、それが本格化したのは第二次大戦後である。県内の造林面積は昭和二四年ごろから急速に伸び、二〇年代後半から三〇年代半ばまでは年間一万ha程度の造林実績を示した。三八年の八二六八haの造林面積は全国一の実績であった。三六年以降は全国的に造林面積が低下するが、愛媛県でもそれと軌を一にして造林面積が減少した。すなわち四五年に六五〇二haに減少した造林面積は、五〇年に二四四三ha、五四年に一八八五haと著しく減少した。人工造林の伸び悩みは全国的には、木材価格の低迷、造林・保育費の大幅な上昇、農林家の家族労働力の減少、造林対象地の立地条件の悪化などがその理由にあげられているが、愛媛県のような人工林率の高いところでは、造林適地の減少が大きな要因である。
　県内の人工林は、五五年の世界農林業センサスによると、樹林地面積三八万四九二三haのうち二三万二七一九haを占め、人工林率の高さでは全国第一〇位である。人工林のうちでは、すぎ五〇・〇％、ひのき四四・八％、まつ四・三％、広葉樹〇・五％であって、全国的にひのきの比率の高い造林県である。
　樹種別に造林の動向をみると、三三年まで五〇％を占めていたすぎの造林率は年々低下して、代わってひのきの造林率が増加してきた。この変化は、すぎが外材との競合に敗れ、価格が低迷したのに対して、ひのきは外材との競合が少なく、市場価格が他の樹種に比べて著しく上昇したためである。まつは四二年に造林面積の一〇％を占めていたが、四〇年代後半からのまつくい虫の被害の拡大によって、五三年以降は造林が皆無となっている。代わってくぬぎなどの広葉樹の造林がしいだけ原木の不足を補うため増加している。五四年には人工造林率が、すぎ一五％、ひのき七九％、その他六％となっている。

　人工林率の地域差

　愛媛県の人工造林化は、国有林と公有林の方が早く進み、私有林の人工林化は時期が遅れた。私有林では、東・中予地域の山間部の人工林化が早く、南予地域の人工林化は遅れた。昭和三五年の人工林率の分布をみると、東予の銅山川流域・加茂川流域・蒼社川流域が五〇％代、中予の上浮穴郡は六〇％代の町村が多く、なかには久万町のように八七％にも達するところがあるのに対して、南予地域の山間部では二〇から三〇％代の市町村が多い。南予の人工林率が低かった理由は、この地域が製炭地域であって、その原木をかし・しいなどの天然広葉樹林に依存していたことによる。
　南予においても製炭業が衰退するにつれて、天然広葉樹林が人工林に転換されてきたが、造林の特色は、森林開発公団と県造林公社の造林面積が広いことである。これら公団・公社による造林は森林所有者との間で分収契約を結び、公団・公社が森林所有者の山林に造林・保育を行い、伐採時に森林所有者と収益を分ける方法をとっている。この場合、造林・保育は地元の森林組合が請負う場合が多いので、森林所有者のなかには、森林組合の労務班に属し、自分の山林に賃労働者となって造林・保育する者もある。公団・公社の造林が南予の山間部に多いのは、この地方の林家の資本の乏しさを反映したものといえる。四〇年ころからの南予地域の人工造林の進展によって、五五年現在の人工林率の地域差はおしなべて減少している（図4―28）。　　　　　

　樹種構成

　第二次大戦後の人工林化の進展は、県内の樹種構成を大きく転換させた。五五年の民有林の樹種構成と蓄積量をみると、針葉樹は面積で七二・六％、蓄積量では八七・六％、広葉樹は同じく二三・四％と一三・〇％を占める。樹種別の面積比率は、すぎ三〇・五％、ひのき二四・八％、まつ一七・二％、ざつ一九・八％、くぬぎ三・六％となっている（表4―15）。
　地域別には、すぎの多い地域として上浮穴郡、加茂川流域・銅山川流域などの山間地域がある。これらは県内で早く造林が進展した地域で、冷涼湿潤な気候と結晶片岩の沃土に恵まれ、すぎの成育にとって良好な地域である。とくに上浮穴郡は、すぎの比率が六一％にも達し、県内のすぎ造林の中心地である。
　ひのきが多い地域は、東宇和郡以南の南予山間部と銅山川流域である。南予の山間部のなかでは宇和町のひのきの比率が六一％にも達し、県内では隔絶して高いが、ここは古くから「宇和ひのき」の産地として知られた地域である。南予の山間部にひのきの多い理由は、やせ地と乾燥した気候を好むひのきの植栽に適した自然条件のところが多かったこと、この地区の造林がひのきの造林が盛んになった時期に進展したという人工造林の時期に関係しているといえる。銅山川流域は住友林業の社有林にひのきが多く、それは同社の施業方針を反映したものである。
　まつが多い地域は、越智諸島・忽那諸島や今治平野と松山平野の周辺山地など、瀬戸内海沿岸の花崗岩・和泉砂岩丘陵の地帯である。全般に雨が少ない気候と地味不良の土壌の多い地域であるが、最近のまつくい虫の被害によって壊滅的な打撃も受けている。くぬぎは肱川流域に比率が高く、大洲市・喜多郡などでは二〇％程度に達しているが、それは結晶片岩の風化した沃土と、日照に恵まれた山腹斜面が広いために適地となっていることによる。

　人工林の齢級構成

　第二次大戦後急速に人工林化が進んだ愛媛県の人工林を、齢級区分からみると、一〇年生未満の幼齢林が多く、四一年生以上の成熟林が少ないのが特徴である。昭和五五年の民有林における齢級別面積は、一〇年生未満が四万六四四二haで全体の二二・三％、一一年から二〇年生が九万一三四二haで四三・九％、二一年から三〇年生が四万六三六三haで二二・三％、三一年から四〇年生が一万二八四二haで六・二％、四一年haから五〇年生が五六〇二haで二・七％、五〇年生以上になると五四五五haで二・六％となっている。戦後植栽した三〇年生以下の樹林が八八・五％も占め、伐期齢に達している四一年生以上の樹林はわずかに五・三％にすぎない。人工林率は高いが、伐採可能な面積が狭いのが愛媛県の特色である。
　齢級別森林面積を地域別に見ると、四〇年生以上の成熟林が多いのは、旧宇摩郡内の一五・七％、旧新居郡内の九・四％で、その割合が少ないのは旧周桑郡・旧温泉郡・旧南北宇和郡など人工造林の遅れ九地域である。上浮穴郡では、久万町が成熟林六・四％と県平均を上まわるが、郡全体で三・九％となり、ここも新興の造林地である。
　　　　　　
　素材生産

　建築用材やパルプ用材などに利用される素材の生産量は木材価格の変動に大きく左右される。戦後は戦災復興に伴う住宅建設、次いで経済の高度成長に伴う木材需要の高まりのなかで、素材価格の高水準が継続をみた。県内の素材生産量も戦後一貫して増加し、三五年には一三二万立法メートルに達して戦後期では最高となった。しかし、三六年からは外材の輸入が増加し、木材価格が低迷するとともに、県産の素材生産量は減少した。それは四〇年に一〇四万立法メートル、四五年に八九万立法メートルが、五〇年には五八万立法メートルとなって最盛期の四四％にまで減少したものの、その後増加に転じ五五年には八〇万立法メートルに回復した。しかし最近の住宅建設の伸び悩みなどを反映して、生産量の回復ははかばかしくない。
　素材生産の樹種別構成では、四六年にまつが二一・三％、すぎ三二・八％、ひのき一七・三％、広葉樹二七・八％、その他〇・九％であったのが、五五年には、まつ四三・七％、すぎ二七・五％、ひのき一九・九％、広葉樹八・二％、その他〇・七％となり、すぎやそのほかの広葉樹が減少し、ひのき・まつが増加している。まつは五一年の構成比二七・一％から近年増加が著しいが、それはまつくい虫の被害木の伐採の増加と関係する。
　素材生産の地域的分布をみると、すぎ・ひのきでは、上浮穴郡が県内の三五・九％を占め、次いで銅山川流域、加茂川流域などが多く、旧来からの林業地域が素材生産の中心地となっている（図4―28）。上浮穴郡では、すぎの素材生産量が今日も多いのに対して、銅山川流域や加茂川流域・北宇和郡などでは、ひのきが多くなっている。