三　三瓶地方の養豚

　沿革

　明治四五年（一九一二）に津布理の宇都宮幸次郎が松山より子豚雌雄一対を購入し飼育したことが記録されているなど、三瓶町における養豚の歴史は明治時代にまでさかのぼることができる。しかし、この試みは長くは続かず数か月で中止されている。当時、河内円之進は養豚の将来性を見通し、その普及に努めたことも記録に残されている（表３―１０）。
　大正三年（一九一四）にはバークシャー種が、六年にはヨークシャー種がそれぞれ導入され、子豚を各農家に分けるなど、養豚業は次第に盛んになっていった。大正中期から末期にかけては、高山村（現明浜町）の家畜商河野林太郎が船でしばしば買い入れに来ていた。当時の価格は生体一〇貫当たり四円で取り引きされていた。大正末期ころになると二及・垣生の両地区で養豚農家が増加し、飼料の購入から肉豚の販売までを共同で行なうことを目的として、二木生養豚組合（組合員約二〇人）が設立された。同組合では日華商会（大阪）と契約し、主として大阪屠場へ船便を利用して出荷を続けた。
　昭和一六年に三瓶町を一円とした養豚組合が設立され、二木生養豚組合は解散した。このころより、戦時体制が急速に進み、養豚業も中断せざるを得なくなった。二一年から養豚業が再開されたが、当時は残飯利用のため一頭～二頭飼養がほとんどであった。二三年には飼養戸数は一〇〇戸に達し、三〇年ころより多頭飼養も見られるようになった。

　養豚業の発展とモデル地区指定

　三五年の三瓶町における一農家当たり年間平均所得はわずか八万円であった。米・麦・芋中心の農業から脱却し、他産業との所得格差の是正を図るためには農業構造の改善が必要であった。このため同年五月に町内にある八つの農協が合併し、三瓶町農業協同組合が設立された。強力になった組織と資金力及び従来から培われてきた技術を背景として、農業近代化の中心として、畜産振興に力を注ぐことになった。当時、農協畜産部門の構成人員は養豚部員は四五二人、養鶏部員八六〇人であった。三五年の豚飼養戸数は四五二戸、飼養総頭数は八〇〇頭、年間取扱い高は二〇〇〇万円であったが、三六年には飼養戸数は五八四戸となり、飼養総頭数は前年の三倍に急増した（表３―１１）。
　こうした背景をもとに、三六年には農林省指定のモデル地区として全国七か所の一つに指定（県内では三瓶町のみ）され、三七年には農業構造改善地域としての指定も受けた。こうして数多くの補助事業を受けることができ、畜産のモデル的近代化は著しく進展するとともに、全国屈指の養豚団地が形成されていった。畜産振興計画に基づき狭あいな土地の集約的利用も推進され、二及地区では一階を子豚生産舎とし、二階を養鶏舎とする独得の飼養形態も見られるようになった。団地化も進み、デンマーク式大型豚舎も各地で建設された。この結果、三八年には飼養総頭数は四一三〇頭となり県下第一の養豚地域に成長した。三九年には飼養戸数は前年より減少しているが、飼養総頭数は七五七〇頭に増加し、経営規模は急速に拡大していった。同年の出荷頭数は肉豚と子豚をあわせて約一万三〇〇〇頭に達し、取り扱い高も二億四七〇〇万円になった。
　企業的養豚農家の増加に伴い、肉用素畜の不足が出始め、町外から移入しなければならなくなってきた。小規模養豚農家は子豚生産に重点を置き始めるようになってきた。このため、四〇年に子豚市場を開設し、町内自給の基盤確立を図った。なお、同年の出荷頭数は一万九二一五頭（肉豚一万八六一、子豚八三五四）に達した。あたかも前途に明るい見通しを持っていたかのように思えた養豚業は、食肉需要の増大に対応して全国的に養豚業が盛んになって来たため、生産過剰に陥りつつあった。これに加えてし尿処理問題が大きな社会問題に発展し、四一年には「豚と真珠」で全国的にも注目されるようになった。このような社会背景をふまえ、四二年には養豚再建整備三か年計画が策定された。同事業が進行する中で、副業的養豚農家は次第に少なくなり、養豚の専業化・企業化が進んでいった。

　最近の動向

　昭和四五年には廃棄物処理法ならびに水質汚濁防止法が制定され、各事業者にその対策が義務づけられるようになった。町としても各地の優良施設を見学するなどしてし尿処理問題に臨んだのであるが、莫大な資金を必要とするため、直ちに実行に移すことは不可能であった。し尿処理を簡単に行なうことができる飼養方法として「ゲージ飼養」が四五年ころから見られるようになり、五〇年にはほとんどに普及した。さらに近年は、糞と尿が分離できる方法として「すのこ飼養」へと移行しつつある。すのこ飼養ではすのとの下にベルトを入れておき、糞を自動的に焼却炉に運ぶようになっている。人力で糞をかき出すゲージ方式に比べて労働力は大幅に軽減されるようになった。また、浄化槽で処理していたし尿も、最近では自動的に乾燥させる「蒸散式処理機械」による処理も見られるようになってきた。
　四八年の第一次石油ショックは、畜産資材の高騰を引き起こすとともに、配合飼料の価格も暴騰し畜産経営は困難をきわめた。小規模農家は相次いで廃業し、取扱高は減少していった。三瓶町では品質向上に活路を見出すため、新品種であるデュロックを積極的に導入した。五〇年以後も飼養戸数は減少し、五八年には四五戸となった。これは最も多かった三六年に比べるとわずか八％である。しかし、総飼養頭数は増加しており、五〇年には八〇六〇頭（一戸当たり平均八〇頭）、五五年には一万六〇四〇頭（同二二八頭）、五八年には一万七一九〇頭（同三四七頭）になった。また、五四年の年間取り扱い高は五億八〇〇〇万円に達している。同年には、畜産五か年計画を策定し、畜産を取りまく厳しい情勢に対処し、有利に販売を行なうことができるよう各種施策が進められている。現在も肉質の良さと無公害飼養をモットーに三瓶ブランドの確立をめざした努力がなされている。