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愛媛県史 年表(平成元年2月28日発行)

凡例

1 『愛媛県史』は40巻からなり、本巻は『愛媛県史』年表・索引のうちの年表編であり、原始・古代から現代にいたる県下の主な歴史事項を記載した。
2 本巻では、読者が本県の各時代・各時期の様相を容易に把握できるように、掲載した個々の事項を、可能なかぎり、いつ・どこで・だれが・なにを・どうしたということが分かる文体にした。
3 本巻には、日本および外国の諸事象を必要に応じて掲載し、その時期の指標となる重要事項はゴチック体で記した。
4 本巻では、原始に関する事項等は、考古の時代区分により事項と遺跡に大別して掲載し、古代以後の事項は、政治・経済、社会・文化の2分野に大別して記載した。
5 政治・経済欄には、藩政・県政・政治運動・諸産業・金融・交通・通信などに関する事項を記載した。
6 社会・文化欄には、社会運動・社会福祉・教育・出版・スポーツ・保健衛生・災害・社会的事件などに関する事項を記載した。
7 政治・経済、社会・文化の区分については、上記5・6のような基準を設定して編集したが、両者の境界域にある事項はその内容を考慮して、ふさわしいと思える欄に掲載した(例、百姓一揆防止策は政治、農民蜂起は社会)。
8 本巻に掲載した事項のうち、県内のものにはその末尾に〔 〕を付して典拠文献名を記したが、典拠文献については次の点に留意してほしい。
 (1)使用頻度が高い文献などは略記号化し、その対照表を巻末に掲載した。
 (2)典拠文献欄には、各事項の原典もしくは原典に類する文献・資料等の記載を原則とし、その調査に努力したが、原典等で照合できなかった場合には、2次資料を典拠文献として記載した。
 (3)数種類の文献や資料を総合して掲載した事項には、年・月・日を確認できた文献・資料名を記した。
 (4)官公庁・団体・会社などに、その設立・創業・諸事業の沿革などを問い合わせて年・月・日や内容を確認した場合は、典拠文献欄に同署資料・同役場資料・同会資料・同社資料などと記した。
 (5)県が主体となって行った事項については、それを主管する課・室に問い合わせ、その年・月・日や内容を確認し、典拠文献欄に県資料と記した。
 (6)典拠文献が官報・県報・県布達類・新聞・論文集・年鑑類など定期刊行物の場合は、紙面の都合上、発行年月日・号数を割愛した。
9 年・月・日の記載については、次のようにした。
 (1) 明治5年までは日本の年号と陰暦の月日を記載し、陰陽暦対照表(慶応4年~明治5年)を巻末に付した。
 (2) 閏月の場合は○印を付して他と区別した(例、閏3月10日→③-10)。
 (3) 記載事項の月が確定できない場合は、この年・この春・この秋などと記し、日が確定できない場合、例えば1月中ならば1―と記した。また年が確定できない場合は、この頃・○○年間などとした。
 (4) 開設・開始・開所・発足・設立・完成・決定・決着・内定などの日については、形式的なもの、法的なもの、実質的なものなど様々な解釈がある。本巻では、可能な限りこの点を明確にしようと努力したが、十分とはいえない。読者にはこの点に御留意いただきたい。
10 本巻に掲載した各事項の表記については、次のことを原則とした。
 (1) 行政区名・地名・官公庁名・団体名・会社名などは、当時の名称を用い、必要に応じて( )内に現在名を記した。
 (2) 団体・会社などでその名称が数文字におよぶ場合、最初は正式名とその略称を( )内に付し、2度目からは略称を使用した(例、愛媛県経済農業協同組合連合会→県経済連 愛媛県教育委員会→県教委 住友重機械工業株式会社→住友重機)。
 (3) 株式会社・合資会社・合名会社・財団法人・社会福祉法人などについては、それぞれ、㈱・㈾・㈴・㈶・(福)などとした。
 (4) 数量などの単位は、km・ t ・%などを用い、数の表記は、例えば23,149ならば2万3,149と表記し、その数が概算的な場合、例えば23,000ならば、約2万3千と表記した。