一　今治平野の稲作と麦作

　稲作の地位

　蒼社川と頓田川の潤す今治平野は、県内では松山平野、周桑・西条平野に次いで広大な平野であり、県内の主要な穀倉地の一翼を担ってきた。今治市の昭和三五年の稲の作付面積は二一四七ha（県の五・％）、米の収穫量は九〇一九トン（県の五・四％）であったが、都市化の進展と昭和四五年に始まる米の生産調整の進展によって、その作付面積と収穫量は次第に減少する。昭和五九年には作付面積は一一三〇ha（県の四・七％）、収穫量は五九一〇トン（県の四・九％）と減少し、県内での稲作の地位も低下している。
　今治市の農業粗生産額に占める米の比率は、昭和四四年には三七・七％であったが、畜産や野菜などの生産が伸びる中で米の地位は低下し、昭和五八年には三二・一％となっている。しかしながら現在も米の粗生産額は、今治市の農業の中では最も多く、稲作は今治平野の農業のなかで最も重要な地位を占めていることがわかる。　　　　


　稲作の変遷

　今治平野は蒼社川・頓田川の運搬してきた肥沃な沖積土に厚くおおわれ、また平野の大部分が排水良好な扇状地性の平野であるので、古来稲作が盛んであった。平野の全域に、律令制下の耕地整理の跡である条里制の遺構が、くまなく分布していることは、その証左であるといえる。今治平野の稲作は裏作の裸麦や小麦と結合して米麦の二毛作として営まれてきた。
　明治中期の越智郡は県内で最も麦類の生産量が多い地区となっていたが、今治平野では麦は水田の裏作に栽培されてきた。昭和三五年の今治平野の二毛田率は八四％にも達し、県内では特に裏作率の高い地区であった。米の単位面積当たりの収量は、松山平野と共に最も高い地区であり、県内では裏作も含めて土地生産性の特に高いところであった。今治平野が第二次大戦前に県下でも特に小作地率が高く、市町村別に見るとその比率が六〇～八〇％にも達しているのは、この土地生産性の高さが一因であったといえる。
　今治平野の稲の品種としては、明治時代には三宝米が改良品種として知られていた。この品種は天明年間（一七八一～一七八九）越智郡別宮村（現今治市日吉）南光坊の僧寛雄が、高野山に詣で三宝院より籾種を持ち帰って試作し、それを今治平野に普及させたものである。中生種であるが、米質佳良で、かつ収量が多く、松山平野の相徳米・栄吾米と共に明治年間の伊予の三改良米として、米穀市場で好評を博したという。
　大正年間にはいるとこの三宝米は姿を消し、昭和初期には、京都旭・愛媛水稲・相旭・近畿二五号などの晩生種が主力を占める。第二次大戦後は強稈多収の中生種の愛知旭が多く、昭和三三年には中生種の金南風が首位に立つ。その後、あけぼの・松山三井などの晩生種の比率が高くなり、昭和六〇年現在では松山三井のみで七〇％も占有する。松山三井は長稈で倒伏性が大きく、いもち病に弱いのが欠点であるが、大粒で食味がよく、収量が多い。今治平野は夏季晴天が多く、いもち病の発生が少ないこと、また台風の襲来が少なく稲の倒伏が少ないこと、晩生種を栽培しても松山平野などのように、みかんの収穫と労力的に競合しないことなどが、松山三井の栽培の多い理由である（表２―１）。
　今治平野の稲作面積は昭和三二年の二一八〇haが最高であり、その後市街地の拡大にともなって漸減していった。稲作面積が急減したのは、国の過剰米対策によって打ち出された昭和四五年に始まる米の生産調整、同五三年に始まる水田利用再編対策によってである。米の生産調整によっては、昭和四五年に一六四ha、同四六年に二九七ha、同四七年には三〇八haの水田が他作物に転作されたり、休耕されたりした。転作では野菜・大豆・飼料作物への転作が多かったが、残りの半分は休耕であった。昭和五九年の水田利用再編対策による今治市の転作面積は三五八haに及ぶ。転作の内容を見ると特定作物七五ha（二〇・九％）、永年性作物一八ha（五・〇％）、一般作物一九五ha（五四・五％）、水田預託三四ha（九・五％）、他用途利用米面積三五ha（九・八％）となっている。主な転作物を見ると、野菜類の一三四haが最も多く、次いで花木五六ha、大豆四五ha、飼料作物二二ha、麦類一四haなどであり、特に野菜と花木が多い。今治地方の野菜・花木の生産は米の生産調整と関連して伸びたといえる。
　　　　　　　　　

　稲作経営の特色

　今治平野は県の穀倉地帯の一つであり、昭和三五年には今治市の専業農家率は三六・五％もあり、県の二九・九％よりもかなり比率が高かった。当時は農業の機械化率も県平均より高く、意欲をもって農業にとり組んでいる地域の一つであった。しかしながら昭和三五年以降の高度経済成長期に、今治市では工業化・都市化の進展のもとに、農家の兼業化が著しく進展する。昭和四五年には専業農家率は一四・五％にも減少し、県の一七・九％よりも低い比率となった。昭和五五年現在の今治市の専兼別農家率の構成は、専業農家一四・一％（県一九・一％）、第一種兼業農家一五・六％（県二〇・八％）、第二種兼業農家七〇・三％（県六〇・二％）となっており、農家の七〇％までが農業を片手間にしている状態である。
　兼業化の進展と共に農業就業人口の老齢化・女性化も著しく進展している。昭和五五年の今治市の農業就業人口のうち、男子の比率は三六・二％（県三八・八％）であり、新居浜市などと共に県下で男子就業人口の低い地域となっている。男子就業者のうち六〇歳以上の就業者の比率は五四・七％（県四七・二％）で、これまた新居浜市などと共にその比率が高い。農家のなかで六〇歳未満の男子専業者のいる農家は一四・一％にすぎず、県の二一・八％と比べかなり低い。
　このような農家の兼業化の進展、農業就業者の老齢化・女性化の進展は、農家の機械保有の進展をはばみ、現在は農家の機械の保有率は決して高くない。昭和五五年現在の動力耕うん機・農用トラクター・の保有率は五二・四％（県六二・八％）、田植機の保有率は三三・九％（県二三・八％）、自脱型コンバインの保有率八・九％（県九・七％）となっている。
　今治市の稲作農家は、急激な兼業化の進展、農業就業者の老齢化・女性化の進展するなかで、農業を専業的に経営する少数の農家と、兼業に就業の主力をおく多くの農家に二極分解していこうとしている。それでは兼業に主体をおく農家は農地を売却し、脱農化していくかといえばそうではない。都市近郊の今治平野では農地の価格は極めて高いので、農家は農地を資産として確保することに執着し、容易に売却はしない。昭和五〇年に始まる農用地増進事業を活用した農地の貸借が多いのは、借地によって規模拡大をはかりたい専業農家と、農地は資産として保育しておきたいが、機械化農業についていけない兼業農家の利害が一致したことによるといえる。また、今治市には稲作や麦作の生産集団が多い。これは生産集団の結成によって、農機具の購入を容易にし、借地を増加して農業経営の規模拡大をはかりたい専業農家がいること、また個人では農機具の購入に耐えられないが、生産集団の結成によって、農機具を共同利用したい兼業農家が多くいることを示すものといえる。


　長山実行組合

　今治平野の一角に長山という小農業集落がある。農家戸数三五戸のこの集落は、市街化調整区域に属するが、近くに住宅団地なども形成されており、ほとんどの農家が兼業農家である。長山実行組合は昭和四六年、兼業農家一六戸によって結成された稲作の生産集団である。結成当時は構成員の水田すべてを組合が管理し、共同購入した農機具でもって共同耕作し、生産費を差し引いた残りの収益を提供した水田面積に応じて分配するもので、稲作の完全協業経営体であった。
　昭和五六年現在の組合構成員は一四名であり、組合員の所有する水田は七・五haである。ほかに同集落の三名の脱農家の水田を借用し、その経営耕地面積は合計九・六ｈになっている。組合構成員の水田所有面積は一haから九アールまで格差は大きいが、構成員はすべて兼業農家である。共同購入している農機具は、コンバイン三台、トラクター二台、田植機三台、乾燥機二台、もみすり機一台などがその主なものである（表２―２）。
　農作業は育苗・耕起・田植・稲刈・乾燥・もみすり・供出などは共同作業で行われ、水管理・施肥・農薬散布などは個別作業で行われる。水管理か個人で行われるのは、この地区の水利慣行が複雑であり、水田の所有者でないとその水利慣行を熟知していないことによる。施肥・農薬散布などが個人で行われるのは、その方が丹念な農作業が行われ、収量が多いことによるという。
　共同作業の出役日数と農機具の購入・修理代などの生産費は所有水田面積の広狭によって決められる。出役についてはその超過や出不足は賃金で清算されることになっている。各兼業農家は割り当てられた農作業については、勤め先などを休んで従事する場合も多い。稲の収穫は構成農家の所有する水田については、その構成農家の収入となる。組合で直接経営するのは、構成員以外の三戸の農家の借入地二・一haに栽培する稲と、裏作に二ha栽培する麦であるが、この収益はすべて組合の必要経費に充当される。
　長山実行組合は、農機具の購入に耐えられない経営規模の零細な兼業農家が、生産組合を結成することによって、農機具を共同購入し、その機械を使用して農業経営を継続するために結成された組織である。この生産組織は、都市近郊の兼業農家が農業機械への過剰投資を防止しながら、農業を継続し農地を資産として保持するために考え出された対応策であると見ることができる。　　　　　　　　


　藪之内稲麦作集団

　今治市内には、昭和五一年農用地利用増進対策事業の適用をうける生産集団が七つ結成されていた。これらの生産集団は同一集落内の三～七戸程度の農家で結成され、農用地増進事業によって農地を借用し、共同購人した農機具でもって部分的な協業経営をしているものが多い。藪之内稲麦作集団はその一つであり、大字中寺の小集落である藪之内の三戸の農家によって結成された。昭和五五年現在の藪之内の戸数は六〇戸であるが、都市化の進むなかで、農家は一六戸、うち専業的に農業を営むものは五戸にすぎない。藪之内稲麦作集団を構成する三戸は、この専業的な農業経営者といえる。三戸の所有耕地は一三〇アール、一二四アール、七〇アールであるが、集団結成後一〇戸の兼業農家から三〇〇アールの農地を通年借用し、さらに五戸の農家から冬季の期間借地で一九〇アールの農地を借用している。通年借地のうち二五〇アールは農用地利用増進事業を活用したものである。
　三戸の農家は借地を含めて稲作一五〇アール、麦作一二〇アールの経営規模にそろえ、その上に稲作を二〇〇アール、麦作を四四〇アール共同経営している。集団の所有する農機具には、トラクター二台、田植機三台、コンバイン二台、乾燥機二台、もみすり機一台、トラック三台などがある。これらは集団結成に際して近代化資金などを借りて購入したものが多く、農機具購入のために投資した資金は一五〇〇万円、うち六〇〇万円が補助金であった。三戸の農家はこれらの農機具を使用して、個人経営と共同経営で稲作と麦作を行っている。共同経営においては、労力・費用を平均に負担し、収益は均等に分配することにしている。
　農地を貸与している農家は、いずれも兼業農家であり、後継者は他産業に従事し、農業労働力には恵まれていない。経営規模も二〇～七〇アール程度と小規模で農機具の投資には耐えられない。しかしながら彼等は農地を資産として保持しておきたいので、農用地利用増進事業を活用して農地を貸与しているのである。
　藪之内稲麦作集団は、農業経営に意欲をもつ農家が、農地を資産として保持しておきたい兼業農家の農地を借地し、経営規模の拡大をはかり、それに必要な農機具を共同購入している組織であるといえる。


　麦作の地位と変遷

　瀬戸内海沿岸は全国的にみて裸麦の主産地であり、昭和三五年現在愛媛県は全国一の裸麦の栽培面積と生産量を誇っていた。今治市の昭和三五年の麦類の栽培面積と生産量を見ると、小麦は栽培面積一八六ha、生産量四七三トン、裸麦は栽培面積一八六八ha、生産量五五三七トンとなっている。同年の県内での栽培面積の比率を見ると、小麦は四・六％、裸麦は五・四％を占めている。当時の今治平野は、松山平野・周桑平野と共に麦作王国愛媛県の主要な麦作地であったことがわかる。今治平野の麦作は水田の裏作として栽培される田作麦であったが、排水良好な扇状地性の平野は麦の栽培にきわめて良好であり、松山平野などと共に麦の単位面積当たりの収量もきわめて高かった。
　今治市の麦の栽培面積は、昭和四〇年代にはいって急激に減少する。この時期には全国的に麦作が衰退するが、その最大の要因は麦価の低迷と、米に比べて麦の収益性が低かったことによる。加えて、この時期は高度経済成長期の最中であったことから、農家は麦作を放棄し、通勤兼業や冬季の季節労務に向かったのである。減少を続けていた麦作が増加に転じたのは、昭和五〇年以降である。昭和四九年に六九haにまで減少していた麦は、同五五年には三一四haに回復し、以後同程度の栽培面積を維持している（表２―３）。
　麦作の回復の最大の要因は、政府の麦作振興によって麦の収益性が向上したことによる。政府の麦作振興政策には、昭和四九年以降の麦生産振興奨励金の交付、同五二年の生産振興奨励金相当額を織り込んだ政府買入価格の引き上げ、同五三年以降の水田利用再編対策で、麦が転作奨励金の多い特定作物に指定されたことなどである。このような麦作の復活は、愛媛県全体と軌を一にする。県内で麦作が復活した地域は松山平野・周桑平野・今治平野などであり、いずれも瀬戸内式の寡雨の気候条件と、扇状地性の排水良好な地形に恵まれたところである。今治平野の麦作の復活は、麦作の適地としての自然条件を生かしたものといえる。とはいえ、昭和五九年の麦の栽培面積は最盛期の一六％にしかすぎない。


　麦作経営の特色

　今治平野の現在の麦作は、昭和三〇年代まで行われていた畝立て栽培ではなく、全面全層播である。全面全層播の技術は昭和四一年愛媛県農事試験場で開発されたものであり、機械化一貫作業体系によって、きわめて省力的に栽培される。稲作後の水田を耕起し、播種後覆土するのはトラクターであり、栽培期間中の除草剤の散布と病害虫の防除は動力噴霧機によって行い、刈取・脱穀はコンバインで、乾燥は乾燥機で行う（写真２―２）。一〇アール当たりの労力は一五時間から二〇時間程度で、従来の三分の一程度である。この新しい麦作の技術体系は、畝立をしないところから、排水不良な水田には適さないが、今治平野は排水良好な扇状地性平野であるので、この全面全層播の技術が急速に普及した。
　新しい技術体系のもとでの麦作は農機具さえ完備しておれば、最も労働生産性の高い作物となったが、その推進のためには、トラクター・コンバイン・乾燥機など農機具を一セットとして所有しておく必要がある。したがって今日の麦作は全農家によって栽培されているのではなく、農機具の完備している専業農家や第一種兼業農家が主たる担い手となっている。彼等にとっては稲作のためのトラクター・コンバインがそのまま麦作に転用できるので、麦作は農機具の有効利用をはかるものとなっている。
　農機具を所有している専業農家・第一種兼業農家は、農機具の有効利用の点からも麦作の経営規模拡大には熱心である。一方、農機具の投資に耐えられない第二種兼業農家にとっては麦作は困難である。ここにトラクター・コンバインなどを所有する専業農家や第一種兼業農家が、第二種兼業農家の水田を冬季のみ期間借地して麦作を行う余地が生まれる。通年借地の借地料が米二俵程度であるのに対して、期間借地の借地料は、五〇〇〇円および麦の収穫後の耕起と代かきをして返却するのが相場となっている。トラクターを所有していない兼業農家にとっては、冬季休閑さしておくよりは、期間借地に出す方が利点が大きいのである。
　また、今治平野には小規模な生産集団が多数結成されているが、これらの生産集団は、農機具を共同購入し、その農機具でもって、通年借地や期間借地によって借り入れた水田で、麦作を共同経営しているものが多い。今治平野の麦作の復活と生産集団の結成には密接な関係があるといえる。